シャッター通り

April 7, 2019

シャッター通り

シャッター通り(シャッターどおり)とは、商店や事務所が閉店・閉鎖し、シャッターを下ろした状態の空き店舗が目立つ、衰退した商店街や街並みを指す言葉。中心市街地の空洞化現象を表すキーワードの一つである。特に商店街を指す場合は「シャッター商店街」、街並み全体を指す場合は「シャッター街」と呼ばれることもある。地方では1980年代後半頃から顕著化し、身近な都市問題として、最近特に注目されています。

 
相当力を入れないと改善は難しい現状があります。
 
 
 
 
原因・背景


商店街の衰退、シャッター通り化には様々な原因が指摘されており、以下のようなものが挙げられる。

  • 産業構造や社会構造、都市構造の変化による人口減少、都市機能の衰退が起こった(とりわけ第二次産業の興亡を経た都市に多く見られる。例:炭鉱都市、造船都市)。

  • モータリゼーションが進展した1970年代以降、交通網が未発達な地方都市を中心に自動車で買い物に行く生活スタイルが定着した。これにより公共交通機関離れが進んだことで地方では鉄道駅やバスターミナルに付随して発展してきた商店街(駅前商店街)の衰退傾向が顕著化した。スーパーだけでなく、いわゆるロードサイドショップが郊外の国道やバイパス沿いに乱立するようになったのもこのころからである。

  • 2000年、大規模小売店舗立地法が改定され、全国各地の郊外にショッピングセンターや総合スーパーが矢継ぎ早に建設されるようになった。

  •  従来のスーパーマーケットとしての枠を超え、百貨店や映画館(シネマコンプレックス)、専門店街、カルチャーセンターなどそれまで商店街や都市中心部で提供してきた機能をすべて取り揃え、しかも大型無料駐車場を用意した大規模ショッピングセンターはもはや1つの大規模繁華街に匹敵する商業機能を持つようになった。それにより、十分な駐車場を持たず、商品の目新しさや価格競争力に劣っていた既存の商店街から客が流出し、一気に衰退するようになった。

  • なお、古くから続く商店街だけではなく、1970年代以降に再開発された地区がシャッター通りになる現象も出て来ている。一時は再開発の目玉として核になる大手大型百貨店やスーパーが出店し、その周辺にも多数店舗が出店したとしても、その後郊外型の巨大モールが進出するなどして客足が落ちると、特に大手のチェーン店は不採算を理由に撤退することとなりやすい。その後代替となるテナントが入らずに大きな空きビルが出現すると、核店舗を失った商店街の集客力は失せ、さらに衰退に拍車がかかるという負の連鎖が起こり、シャッター通りとなる。特に駅前型繁華街にこの事例が多く、大小の百貨店やダイエー、サティ (チェーンストア)など駅前型スーパーが撤退し、その跡地利用が進まないケースが多く見られる。

  • 高速道路開通、架橋、列車本数の高頻度化などの交通網の整備に伴い買い物客が他都市へ流出した。ストロー現象と呼ばれる。

  • 地価高騰のなかで、全国的に1990年前後の数年間市立病院や大学・高校といった教育機関など公共性の高い施設が都心部より郊外に移転した。特に規模がある程度大きな病院については、入院患者見舞い客や往診待ち外来患者が空いた時間を利用し徒歩で都心部を散策する需要がもたらされた利点が消失した。加えて、移転に合わせバス会社がダイヤ改正や路線変更を行って病院などの移転にあわせると、交通の拠点という利点も都心部が独占出来なくなることも多い。

  • 同様に地方では公的機関(市役所、役場、合同庁舎、郵便局等)や企業のオフィス(本社、営業所)の郊外移転も進行した。これらのホワイトカラー層を対象とした飲食店の撤退にとどまらず、自家用車利用を前提とする通勤形態の一般化により、公共交通機関の衰退に拍車がかかった。

  • 高度成長期前後に開店した商店では、商店主の代替わりの時期に当たるが後継者難であった。

  • 昔ながらの営業形態のままで、消費者の嗜好の多様化に対応できなかったため競争力を失った。

  • 商店街の個々の店舗で、それぞれが置かれた経営状況が異なる上、個人が経営する店舗は店主があくまでも一国一城の主であることから、他者の干渉がはばかられたり敬遠されるなどの事情もあり、活性化に対して商店街としての意見の一致がなかなか見い出し難かった。

  • 細分化された商店街の土地や店舗建物の権利関係が複雑なことが多く、また古くからの店舗兼住宅の場合、廃業した後も店主の住居として使われる場合が多いため、面的な再開発が進まなかった。

空き店舗の増加により、商店街が衰退し始めると寂れた印象を与えることから客足が遠のき、ますます空き店舗が増えるという悪循環に陥っていく。商店街の店舗の数が減ると、アーケードその他の維持管理費、イベント等の一店舗当たりの負担金などが重くなるため、老朽化した設備の更新が進まなかったり、魅力あるイベントを打てなかったりすることに繋がり、さらに衰退をもたらすこととなる。

 

また、人通りが少なくなり開いている店舗が少なくなると、安全性についても客の不安を招きかねず、またこうした中、地主や店舗の貸主が自店にキャバクラなどの風俗店をテナントとして入れると、さらに女性、子連れの買い物客が敬遠してしまうこともある。

 

商店街の衰退、崩壊スピードは急速であり、また全国的に同様の現象が起こったため大きな社会問題となり、2005年には大規模小売店舗法の再見直しが行われるに至った。

 
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