モノ離れ

May 4, 2019

モノ離れという概念は、経済の第3次産業への重心移動にとどまらず、バブル期のブランド戦略、イメージ戦略、インターネット時代のヴァーチャル・リアリティへと展開していっています。

 

 

 

時間消費型消費
貿易摩擦解消のために内需拡大の必要が叫ばれているが、内需の大きな部分を占める家計消費支出がなかなか伸びないのが実情。最近のわが国の消費支出に見られるモノ離れ傾向がその一因をなしていることは明らかだが、本来ならモノ離れとともにサービス支出が拡大するはずのところが、それが必ずしも増えないところがむしろ問題といえる。

 

経済企画庁ではこのほど、サービス支出の中には「カネ」だけでなく「ヒマ」がなければ支出されない、スポーツ、旅行、読書、けいこ事などを「時間消費型消費」ととらえ、そのための支出が全消費支出に占める比重を試算し、1985(昭和60)年に24.3%に達していることを明らかにした。これから考えると、全労働者が完全週休2日制に移行すると、この支出が1兆3000億円増える可能性があるという興味深い見通しがえられるという。

 

ヘルス・ケア産業
1991年版本誌収録。以下、
現在は物質的充足の時代といわれ、「物ばなれ」の傾向が著しい時代である。この波に乗っていくには物的製品の中に新しいニーズや変わりつつある価値を組み込むことが重要になろう。「物ばなれの時代」において、人々が最も関心を抱いている生命・健康に関して新しい視点から将来の発展可能性を模索している状態にある。栄養の過剰摂取、運動不足から文明病といわれる生命・健康への歪みが顕在化してきた。西暦2000年には65歳以上の老人が2133.8万人程度に達することからも、健康産業への支出は増大するものと考えられる。

 

同産業の内容を概観するに、(1)生体開発分野として、レーザー診断・治療、生体代替治療、新薬品、漢方薬、(2)健康開発分野として電子血圧計、スポーツ飲料、乳酸菌食品、(3)食料分野として、ニューフード・プロセス、植物工場、(4)アスレチッククラブやスポーツクラブがある。この分野を支える技術には、エレクトロニクス、ニュー・マテリアル、ライフサイエンスなどがある。

 

◆ブランド離れ
モノ離れののち、商品におけるブランド価値の比重が高まった。が、それに対する揺り戻しがブランド離れである。…とはいうもののノーブランドであることがある種のブランド価値をもつにいたる点(たとえば無印良品)からすれば「ブランド価値」の枠内である。

 

ノーブランド(no‐brand)
加工食品、日用雑貨品などの家庭用品を中心として、ブランド名をまったくつけず、白紙にその商品の一般名称(マヨネーズ、洗剤、ウイスキーなど)と容量および法律で定められた事項のみ記されている商品。カラー印刷のラベルや写真の類も全くなく、その分だけSB(ストア・

 

ブランド)商品と比べ10~35%程度安価である。ジェネリック・ブランド(generic brand)、ノーネーム(no name)、プレインラップ(plain wrap)などともよばれる。

 

ブランド離れをはじめた、わが国消費者にとっても、低価格志向の強い層を中心に、ノーブランド商品が受け入れられていく可能性は大きいとみられている。一部の大手スーパーやボックス・ストアでは、ノーブランド商品を主力とした品揃えで、消費者への浸透をはかっているところもあるが、品質における信頼性の面では、解決すべき問題も多い。

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